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【完全ガイド】SBI証券のiDeCoの始め方口座開設から商品選びまで5ステップで解説

「iDeCoはどこで始めればいい?」「ネット証券大手ならどこも同じ?」と迷っている方は多いはず。 本記事ではSBI証券でiDeCoを始める全手順を5ステップに分解し、 事前準備から商品選択まで迷わず進めるよう整理しました。読了の目安は約15分です。

読了:約15分 申込はスマホ完結 2024〜2027年制度改正フォロー 公的情報源に基づき執筆
5ステップの手順へジャンプ

※ 「やるべきか」の判断はiDeCo制度解説記事を先にお読みください。

1. iDeCoの基礎知識(3つの税優遇・属性別上限)

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、自分で掛金を積み立て、自分で運用方法を選び、原則60歳以降に受け取る私的年金制度です。 最大の特徴は、掛金・運用益・受取の3段階すべてに税優遇があること。

① 拠出時

掛金が全額所得控除

小規模企業共済等掛金控除として、その年の所得から差し引かれます。

② 運用中

運用益が非課税

通常20.315%かかる運用益への課税が0円です。

③ 受取時

退職所得控除 or 公的年金等控除

受取方法に応じて、税負担を軽くする控除を選べます。

属性別の月額上限

属性月額上限年間上限
自営業・フリーランス(第1号)6.8万円81.6万円
会社員(企業年金なし)2.3万円27.6万円
会社員(企業型DCあり)最大2.0万円最大24.0万円
会社員(DB等他制度あり)最大2.0万円最大24.0万円
公務員最大2.0万円最大24.0万円
専業主婦・主夫(第3号)2.3万円27.6万円

※2026年5月時点。2024年12月の制度改正で、会社員(企業型DC・DB等他制度あり)と公務員の上限は月1.2万円→最大2.0万円に引き上げられました。 ただし、企業型DCあり/DB等他制度ありの方の上限は「5.5万円-(企業型DC掛金額+他制度掛金相当額)」で算出されるため、勤務先によって実際の上限額は異なります。詳細は会社の人事・総務へ要確認。 さらに2027年1月施行予定で限度額の引き上げが予定されています(後述「制度改正タイムライン」参照)。

節税効果の具体額・向いている人/向いていない人の判定は別記事で詳しく解説しています。「自分は始めるべきか」を確認したい方は先にこちらを参照してください (→【2026年改正対応】iDeCoとは?節税効果・デメリット・向いている人を完全整理)。

2. SBI証券でiDeCoを始める5つのメリット

iDeCoは「どの金融機関で始めるか」で運営管理手数料・取扱商品・操作性に差が出ます。 SBI証券は次の5点で、初めての方にも継続派にも合理的な選択肢です。

メリット1

運営管理手数料が0円(条件なし)

SBI証券のiDeCoは、残高や掛金額の条件なし・恒久的に運営管理手数料が無料。 金融機関によっては毎月数百円が引かれ続けるケースもあるため、長期になるほど差が広がります。

メリット2

iDeCoで「SBI・Vシリーズ」を取り扱うのはSBI証券のみ

最大の差別化要因は、iDeCoで「SBI・Vシリーズ」を取り扱う運営管理機関がSBI証券のみであること。 米国大手バンガード社のETFを国内投信として組成したシリーズで、 「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」(信託報酬年0.0938%程度)や 「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」(信託報酬年0.0938%程度)など、業界最低水準クラスの低コストで運用できます。 iDeCoは数十年単位で運用する制度なので、わずかなコスト差が累計で数万〜数十万円の差につながります。

※「SBI・Vシリーズ」自体はSBI証券のNISA口座・特定口座でも購入可能なファンドです。 ただしiDeCo口座で買えるのは現状、SBI証券だけ。楽天証券・マネックス証券などのiDeCoでは取扱がありません。

※信託報酬は2026年5月時点。最新ラインナップ・コストはSBI証券公式サイトでご確認ください。

メリット3

商品ラインナップが業界最多水準(約38本/規制上限の35本枠を最大限活用)

SBI証券のiDeCo「セレクトプラン」では、低コストインデックスから新興国株式・REIT・バランス型・元本確保型まで約38本がラインナップ。 iDeCoの商品本数は法令で原則35本までと上限が定められており、SBI証券はその枠を最大限活用しているため、現時点ですでに主要な資産クラスを網羅しています(ターゲットイヤー型を1本としてカウントすると規制上は実質35本)。eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)やSBI・全世界株式インデックス・ファンド(雪だるま全世界株式)も購入可能です。

注意:「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」はSBI証券のiDeCoでは取扱なし。代替として「eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)」または「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」を選ぶ形になります。オール・カントリーをiDeCoで使いたい場合はマネックス証券・松井証券などが選択肢になります。

※本数・銘柄は2026年5月時点。最新は公式サイトの「商品一覧」で要確認。

メリット4

三井住友カード/Vポイント経済圏との親和性

すでにSBI証券で特定口座やNISAを使っている方、三井住友カード/Olive/Vポイントを活用している方なら、同一IDでログイン管理でき、申込時の本人情報入力も省略できます。 iDeCo自体はクレカ積立の対象外ですが、NISA・特定口座と並べて一元管理しやすいのが強み。

※iDeCoの掛金引落しは銀行口座からのみで、クレジットカード払いには対応していません(制度共通)。

メリット5

iDeCo取扱金融機関の中で加入者数最多(100万口座超)の実績と専用サポート

SBI証券のiDeCo加入者数は100万口座超(2024年9月末時点・SBI証券公表)で、主要ネット証券のみならず、銀行を含む全iDeCo取扱運営管理機関の中で最多です。 iDeCo専用ダイヤルが用意されており、書類の書き方や手続きの不明点など、申込時に詰まりやすいポイントを電話で確認できます。 ウェブからの問い合わせフォームも併用可能。

※加入者数は2024年9月末時点のSBI証券公表値。最新値は各社公式の最新公表をご確認ください。

SBI証券でiDeCoを始める

運営管理手数料0円・SBI・Vシリーズが買えるSBI証券で、まずは資料請求・口座開設から。 申込はスマホ完結、開設までの期間は1〜2か月が目安です。

SBI証券のiDeCoを資料請求・申込する

※ 加入時手数料2,829円・毎月の事務手数料171円〜は、どの金融機関で加入しても発生する国民年金基金連合会等への共通コストです。

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SBI証券は運営管理手数料0円SBI・Vシリーズと商品数の多さが強み。 「コスト最優先」「将来的にラインナップを広げて分散したい」なら、まず候補に入れて損はないよ!

3. デメリット・注意点

SBI証券固有の弱みは少ないものの、iDeCo制度そのものの制約SBI証券特有の「プラン体系」は始める前に把握しておく必要があります。

注意1

原則60歳まで引き出せない

iDeCoは老後資金専用の制度で、途中解約は原則できません。 住宅・教育・起業資金など直近10年で必要なお金は、新NISAで流動性を確保するのが鉄則です。

注意2

共通コスト(加入時・毎月)がかかる

  • 加入時:2,829円(国民年金基金連合会・1回のみ)
  • 毎月(拠出中):105円(国民年金基金連合会)+ 66円(信託銀行)= 計171円
  • 毎月(運用指図者・拠出休止中):66円(信託銀行)のみ。国民年金基金連合会の105円は発生しません
  • 給付時:1回あたり440円(信託銀行)が給付金から都度控除されます
  • 運営管理手数料:SBI証券は0円のため上乗せなし
年金受取(分割)を選ぶ場合は要注意:給付時の信託銀行手数料440円は「1回あたり」です。 例えば10年・年6回受取なら 60回 × 440円 = 26,400円が累計でかかります(5年・年6回なら30回×440円=13,200円)。 一時金で1回受け取れば440円のみで済むため、受取方法の選択時は税負担(退職所得控除/公的年金等控除)と合わせてこの累計手数料も比較してください。

※SBI証券は他社と比べた場合の追加コストはなし。一方で「制度共通コスト」はSBI証券でも発生します。

注意3

元本割れリスクがある

投資信託で運用するため市況により評価額は変動します。定期預金型を選べばリスクは抑えられますが、 運用益非課税のメリットが活かせず、所得控除分のみが恩恵となります。

注意4

口座開設に1〜2か月かかる

iDeCoは申込書類が国民年金基金連合会の審査を経るため、申込から運用開始まで1〜2か月かかります (ネット証券のNISA口座のように即日〜数日では完結しません)。年末調整に間に合わせたい場合は、10月までに申込を完了するのが目安です。

注意5

事業主証明書は2024年12月に原則廃止(払込方法のみ要確認)

2024年12月の制度改正で、会社員・公務員が勤務先に記入してもらう「事業主の証明書」は原則不要になりました。 ほとんどの方が利用する「個人払込(自分の銀行口座から引き落とし)」では、勤務先への依頼は発生しません。

例外として、掛金を給与天引き(事業主払込)で拠出する場合のみ、勤務先に「事業主払込に関する証明書」を記入してもらう必要があります。 これも「個人払込」を選べば不要なので、まずは個人払込での申込を検討するのが手間が少なくおすすめです。

注意6

専業主婦・主夫(第3号被保険者)は所得控除メリットを享受できない

iDeCo最大の魅力である「掛金の全額所得控除」は、所得税・住民税を払っている人にしか効きません。所得のない専業主婦・主夫(第3号被保険者)は、入口の節税メリットがゼロになります。 運用益非課税のメリット(②)と受取時の控除(③)は活かせるものの、現役世代向けの「3つの税優遇」のうち①は対象外。 まずは新NISAでの運用を優先したほうが、流動性とトータル効率の両面で合理的なケースが多いです。

注意7

iDeCoは1人1口座、金融機関の変更(移換)に1〜2か月かかる

iDeCoは制度上1人1口座。複数の金融機関で同時にiDeCoを持つことはできません。 あとから運営管理機関を変更する「移換」も可能ですが、1〜2か月の期間がかかり、 その間はすべての保有商品が一度現金化されるため、相場変動の影響を受けます。 最初の金融機関選びは、長期的なコスト・取扱商品・操作性を踏まえて慎重に行うのが賢明です。

注意8

「セレクトプラン」と旧「オリジナルプラン」の存在(新規申込はセレクトプラン)

SBI証券のiDeCoには、低コストファンド中心の「セレクトプラン」と、過去に提供されていた「オリジナルプラン」の2系統が存在します。2021年以降の新規申込はセレクトプランに一本化されており、これから申し込む方が迷う心配はありません。

ただし、過去にSBI証券のオリジナルプランで加入済みの方は、信託報酬や取扱商品が異なるため、セレクトプランへのプラン変更(無料)を検討する余地があります。 プラン変更も移換と同様に保有商品が一度現金化されるため、タイミングには注意してください。

注意9

2026年10月を目途に商品入れ替えが予定されている

SBI証券は2025年12月26日にiDeCo(セレクトプラン)の運用商品入れ替えを発表しており、2026年10月を目途に一部商品の除外と新商品追加が予定されています。 iDeCoは商品本数の規制上限(35本)があるため、新銘柄追加には既存銘柄の除外がセットになります。

除外対象となるファンドを保有している場合は、除外日までに同等の商品へスイッチング(売却・買い替え)するか、運営側の指示に従って自動的に他商品へ切り替わります。 申込前後にメール・管理画面でのお知らせを必ず確認してください。

※詳細はSBI証券iDeCo公式の最新リリースで要確認。

制度改正タイムライン(2024〜2027)

iDeCoは制度改正が続いており、加入前後で「想定と違う」が起きやすい領域です。直近の主要改正を時系列で整理します。

  • 2024.12会社員(企業型DC・DB等他制度あり)と公務員の拠出限度額が月1.2万円→最大2.0万円に引き上げ。同時に事業主証明書が原則廃止
  • 2026.01受取時の退職所得控除「10年ルール」施行。iDeCoの一時金受取と退職金の受取順序・間隔の最適解が変化(詳細は受け取り方戦略の記事)。
  • 2026.04企業型DC加入者のマッチング拠出制限が撤廃。会社拠出額を超えて加入者が拠出できるように(iDeCo併用の判断材料となる)。
  • 2027.01拠出限度額の大幅引き上げ予定。第1号被保険者:月6.8万円→月7.5万円/企業年金なし会社員:月2.3万円→月6.2万円/企業年金あり会社員・公務員:iDeCo単体上限が撤廃され、企業年金等と合算で月6.2万円まで。 同時に、加入可能年齢が65歳未満→70歳未満に拡大。長く積み立てて、長く運用益非課税の恩恵を受けられるようになります。

出典:2025年6月公布の年金制度改正法、令和7年度税制改正大綱、厚生労働省「私的年金制度の主な改正事項の施行スケジュール」。施行日・詳細は厚生労働省・国税庁の公式情報をご確認ください。

拠出額別 手数料負担率の早見表(拠出中/年間)

毎月171円(年間2,052円)の制度共通コストは、拠出額が小さいほど相対的に重くなります。自分の掛金額での負担率を確認しましょう。

月額掛金年間掛金年間共通コスト負担率
月5,000円60,000円2,052円約3.4%
月1万円120,000円2,052円約1.7%
月2万円240,000円2,052円約0.85%
月2.3万円(会社員上限)276,000円2,052円約0.74%
月6.8万円(自営業上限)816,000円2,052円約0.25%

※「年間共通コスト2,052円」=月171円(国民年金基金連合会105円+信託銀行66円)×12か月。SBI証券の運営管理手数料0円を前提とした金額です。 加入時手数料2,829円・給付時手数料440円/回はこの表には含まれません。

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シミュレーションすると、月5,000円拠出だと「制度共通コスト2,052円/年」が掛金6万円に対して3.4%の負担になるんだ。 やるなら月1万円以上か、所得控除メリットがしっかり出る人に絞るのが正直な結論だよ!

4. 口座開設の手順|5ステップで完結

SBI証券のiDeCoは、次の5ステップで運用開始まで進められます。所要日数の合計は1〜2か月が目安です。

手順を読みながら進めたい方は、先に申込ページを開いておくとスムーズです。

SBI証券iDeCoの申込ページを開く
01

事前準備(基礎年金番号・本人確認書類・引落口座)

所要時間:約15分

次の3点を手元に揃えます。① 基礎年金番号(年金手帳・ねんきん定期便・マイナポータルで確認)、② 本人確認書類(マイナンバーカード/運転免許証など)、③ 掛金引落口座の情報(金融機関名・支店名・口座番号・届出印)。

2024年12月の制度改正で、会社員・公務員でも「事業主の証明書」は原則不要になりました。給与天引き(事業主払込)を選ぶ場合のみ、勤務先に「事業主払込に関する証明書」を依頼する必要があります。

02

オンラインで申込フォームに入力(プランは「セレクトプラン」を選択)

所要時間:約15分

SBI証券のiDeCo申込ページから、加入者情報(氏名・住所・基礎年金番号)と勤務先情報を入力します。プラン選択画面では「セレクトプラン」を選んでください(新規はこちらに一本化)。SBI証券に総合口座を保有している方は、ログイン経由で本人情報入力を一部省略できます。証券総合口座を未保有でもiDeCoのみ単独で申込み可能です。

03

申込書類が郵送で届く → 署名・押印して返送

所要時間:1〜2週間

申込から数日後、SBI証券から申込書類一式が郵送されます。署名・押印のうえ、返送用封筒で返送してください。

記入漏れで多いのは「届出印の押し忘れ」。返送前に再確認すれば、再郵送の手戻りを防げます。給与天引き(事業主払込)を希望する場合のみ、別途「事業主払込に関する証明書」を勤務先に記入してもらい同封します(個人払込なら不要)。

04

国民年金基金連合会の審査(待機期間)

所要時間:1〜2か月

書類を返送すると、国民年金基金連合会で加入資格・拠出限度額の審査が行われます。この期間は加入者側でできることはありません。審査完了後、SBI証券から通知が届きます。

年末調整に間に合わせたい場合は、10月までに申込みを完了するのが目安です。

05

ID/パスワード受領 → 商品選択 → 初回拠出スタート

所要時間:約20分

審査完了後、「口座開設のお知らせ」が郵送で届きます。記載のIDとパスワードでログインし、運用商品を選択して掛金の配分(%)を設定すれば運用開始です。商品選択は次のセクションを参考にしてください。

商品配分は後からいつでも変更可能(無料)。まず1本に絞って始め、慣れてから配分を見直す進め方でも問題ありません。

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一番のボトルネックは「国民年金基金連合会の審査の1〜2か月」。 2024年12月から事業主証明書が原則不要になったから、会社員でも申込のハードルはぐっと下がったよ。 あとは申込フォーム→郵送→待つだけ!

5. おすすめの運用商品(リスク許容度別)

SBI証券のiDeCo(セレクトプラン)では約38本のファンドが選べますが、初心者が最初に選ぶべきは「低コストのインデックスファンド」です。 SBI・Vシリーズと eMAXIS Slim シリーズの両方が買える点が、SBI証券iDeCoの強みです。 リスク許容度別に4タイプを紹介します(信託報酬は2026年5月時点)。

注意:「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」はSBI証券のiDeCoでは取扱がありません。SBI証券のiDeCoで全世界株式に投資する場合は、下記タイプAに記載の「SBI・全世界株式インデックス・ファンド(雪だるま全世界株式)」または「eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)」が代替候補です。 オール・カントリーをiDeCoで保有したい方はマネックス証券・松井証券などが選択肢になります。
タイプA

🌍 全世界に分散したい人

SBI・全世界株式インデックス・ファンド(雪だるま全世界株式)

信託報酬:年0.1102%程度(税込)

米国・先進国・新興国を含む全世界株式(FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス)に時価総額比で投資。SBI証券のiDeCoで「オール・カントリー型」の代替として最も標準的な選択肢で、長期積立の王道。 「どこの国が伸びるか分からない」という方に向いています。

▼ 別案:eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)(信託報酬:年0.05775%程度)。日本株を除いた MSCI ACWI ex Japan 連動で、コスト最重視ならこちら。 日本株比率(時価総額ベースで全世界株式の約5%)を別途持ちたいかどうかで判断します。

タイプB

🇺🇸 米国の成長を取りに行く人

SBI・V・S&P500インデックス・ファンド

信託報酬:年0.0938%程度(税込)iDeCoはSBI証券のみ取扱

米国大型株500社に集中投資。バンガード社のVOOを実質的にラップしたファンドで、iDeCoでこのSBI・Vシリーズが買えるのはSBI証券だけ。 過去のリターンは全世界株式を上回る場面が多い一方、米国経済の停滞局面では振れ幅も大きい点に注意。

選び分けの目安:同じS&P500連動なら、コスト最優先なら「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」(信託報酬:年0.08140%以下=2025年1月引下げ後/受益者還元型で実質はさらに低水準)が一段安。 一方、SBI・Vシリーズで統一感を出したいなら「SBI・V・S&P500」(年0.0938%)。 差は年0.01〜0.02%程度なので、お好みで選んで大きな後悔は出にくい水準です。
※バッジの「iDeCoはSBI証券のみ取扱」は、iDeCo口座でこのファンドを取り扱う運営管理機関がSBI証券だけという意味です。 「SBI・Vシリーズ」自体はSBI証券のNISA口座・特定口座でも購入可能なファンドであり、iDeCo専用ファンドではありません。
タイプC

⚖️ 値動きの振れ幅を抑えたい人

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)

信託報酬:年0.143%程度(税込)

国内外の株式・債券・REITを8資産に均等配分するインデックス型のバランスファンド。 SBI証券iDeCoで取り扱うバランス型のなかでも低コスト水準で、初心者にも扱いやすい標準的な選択肢です。株式100%より値動きはマイルドになりますが、長期リターンは控えめになる傾向。 ほかにiFreeシリーズ・ターゲットイヤー型もありますが、コスト最優先ならこちらが第一候補です。

タイプD

🛡️ 元本確保を最優先する人

あおぞらDC定期(1年)

利率:金融情勢により変動

預金保険の対象で元本割れリスクはほぼゼロ。ただし運用益非課税のメリットは活かせず、所得控除のみ享受する形になります。

ファンド名・信託報酬・取扱状況は時期により変更されます。申込時にSBI証券iDeCo(セレクトプラン)の公式商品ラインナップで最新情報を確認してください。
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シミュレーションすると、信託報酬0.1%の差は30年・月2.3万円拠出なら累計15万円以上の差になるんだ。 迷ったら「全世界株式」or「S&P500」の低コスト1本で30年握り続けるのが、最もシンプルで再現性の高い戦略だよ!

6. 節税シミュレーション

iDeCo最大の魅力は掛金の全額所得控除。年収・掛金額別の年間節税額をまずは目安表で確認しましょう。

年収 × 掛金額 別 年間節税額(概算)

年収税率(所得税+住民税)月1万円拠出月2.3万円拠出
400万円15%約18,000円約41,400円
500万円20%約24,000円約55,200円
700万円30%約36,000円約82,800円
1,000万円30%約36,000円約82,800円

※単身・給与所得控除・社会保険料・基礎控除のみを考慮した概算。表の「税率」は所得税率+住民税率(一律10%)の合算値。 配偶者控除・住宅ローン控除等で課税所得が下がると、税率が一段階下がる場合があります。 所得のない第3号被保険者(専業主婦・主夫)はこの所得控除メリットを享受できません。

たとえば年収500万円・月2.3万円拠出なら、年間約5.5万円の節税。30年継続で累計約166万円の節税効果になります。

あなたの節税額を試算

年収・月額掛金・加入年数を入力すると、入口節税と運用益非課税の合計効果が出ます。

節税効果カンタン試算ツール

年収・月額掛金・加入年数・想定利回りを入れると、入口の所得控除運用益非課税のインパクトが分かります。

推定 課税所得:298万円
適用される税率(所得税+住民税):20%
① 入口節税(年間):55,200
① 入口節税(30年累計):166万円
② 運用益(30年・年利5%):1,094万円
② 運用益非課税の効果(20.315%):222万円

節税効果の合計(出口課税前)

388万円

入口(所得控除)と運用中(運用益非課税)の節税効果の合計。受取時の課税は別途発生しますが、 退職所得控除を活用すれば多くの場合で総合的にプラスになります。

※簡易試算です。年収から課税所得を概算する際は給与所得控除・社会保険料(年収の約15%)・基礎控除48万円のみを考慮しています。 配偶者控除・扶養控除・住宅ローン控除等は反映されないため、実際の節税額は前後します。

7. よくある質問(FAQ)

Q. 他社からiDeCoをSBI証券に移換できる?

可能です。SBI証券に「移換手続書類」を請求し、現在の運営管理機関に解約と資産の移管を依頼します。移換時は一度すべての保有商品が現金化されるため、相場変動の影響を受ける点に注意。 移換完了までは1〜2か月かかります。

Q. 転職したらどうなる?

iDeCoは個人口座のため、転職後も継続できます。ただし転職先の制度(企業型DCの有無)に応じて拠出限度額が変わるため、 勤務先変更の届出が必要です。手続きを忘れると拠出停止扱いになり手数料だけが引かれ続けるため、転職時は早めに対応してください。

Q. 受け取り方は一時金・年金・併用、どれを選ぶべき?

退職金の有無・金額・受取時期で最適解が変わります。2026年1月施行の10年ルール改正を踏まえた受取順序の判断は別記事で詳しく解説しています (→iDeCoと退職金の最適な受け取り方)。

Q. 楽天証券・マネックス証券との違いは?

3社いずれも運営管理手数料は0円で、低コストインデックスファンドの主要銘柄も概ね揃っています。違いは次の3点に集約されます。

  • 商品ラインナップ:3社とも数十本規模だが、SBI証券は約40本で業界最多水準。マネックス証券はeMAXIS Slim中心、楽天証券は楽天・プラスシリーズが目玉
  • 独自ファンドiDeCoでSBI・Vシリーズが買えるのはSBI証券のみ。同様に楽天・プラスシリーズは楽天証券のみ
  • 経済圏連携:SBI証券は三井住友カード/Vポイント連携、楽天証券は楽天経済圏、マネックス証券はdポイント連携

結論として「SBI・Vシリーズで運用したい」「商品数の多さで選びたい」「三井住友カード/Vポイントを使っている」ならSBI証券、楽天経済圏に紐づくなら楽天証券のiDeCoガイドを参照してください。

Q. SBI証券の総合口座を持っていなくても申込できる?

可能です。SBI証券の総合口座(特定口座・NISA等)を保有していなくても、iDeCo単独で申込めます。 ただしすでに総合口座を保有している場合は、ログイン経由で本人情報入力が一部省略でき、所要時間が短くなります。

Q. 月の引き落とし日・拠出の休止はできる?

掛金の引き落としは毎月26日(金融機関休業日の場合は翌営業日)です。 拠出の休止(運用指図者への変更)も可能で、その間は信託銀行の月66円のみが発生し、国民年金基金連合会の月105円は発生しません(拠出再開時に再び発生します)。 掛金額の変更は年1回まで可能です。

まとめ

  • SBI証券のiDeCoは運営管理手数料0円iDeCoでの取扱はSBI証券のみのSBI・Vシリーズ業界最多水準(約40本)の商品ラインナップが揃った長期運用の有力な選択肢
  • 2024年12月の改正で事業主証明書は原則廃止。会社員でも個人払込なら勤務先への依頼は不要。口座開設は5ステップ・1〜2か月でほぼ自宅完結
  • 商品は迷ったら「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」or「SBI・V・S&P500」の低コスト1本から始めるのがシンプル
  • 新規申込は「セレクトプラン」に一本化。プラン選択で迷う必要はなし
  • iDeCoは1人1口座で、後から金融機関を変えると1〜2か月のブランクが出る。最初の選択は慎重に
  • 「やるべきか」の判定は別記事のiDeCo制度解説、出口は受け取り方戦略を参照

SBI証券でiDeCoを始める

判断と手順が整理できたら、あとは申込を進めるだけ。スマホで完結します。

SBI証券のiDeCoを資料請求・申込する
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iDeCoは「始める判断」と「出口の判断」がセット。本記事でSBI証券での始め方を理解できたら、 出口戦略の記事もチェックして、最初から最後までの絵を描いておくのがおすすめだよ!

出典・参考情報

本記事は、以下の公的機関・運営機関の公開情報をもとに執筆しています(参照日:2026年5月)。 制度・手数料・ファンドの内容は変更されることがあるため、申込前に必ず最新情報をご確認ください。

▼ 制度・税制(公的情報源)

  • iDeCo公式サイト(運営:国民年金基金連合会)|加入資格・拠出限度額・手続きフローの一次情報
  • 国民年金基金連合会|加入時手数料2,829円・毎月の事務手数料105円の根拠
  • 厚生労働省「私的年金制度(確定拠出年金制度)」|制度の目的・改正情報
  • 国税庁 タックスアンサー No.1135「小規模企業共済等掛金控除」|掛金の所得控除の根拠
  • 国税庁 タックスアンサー No.1420「退職金を受け取ったとき(退職所得)」|受取時の退職所得控除の計算根拠
  • 国税庁 タックスアンサー No.1600「公的年金等の課税関係」|年金受取時の公的年金等控除の根拠

▼ SBI証券iDeCo(運営機関の公開情報)

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